コロナ前の3倍、インバウンド外食市場。進まない飲食店側の対策、7割以上が未実施

第2回「飲食店のインバウンド対策に関する意識調査 2023」

TableCheck

2023年12月5日 - 1 min read

飲食店に予約・顧客管理システムの開発・提供等を行う株式会社TableCheck（本社：東京都中央区、代表取締役社長：谷口優、以下、テーブルチェック）は、当社の予約データ並びに20～50代の飲食店に勤務する全国の男女1022名を対象にしたアンケートから、飲食店におけるインバウンド動向に関する調査を実施し結果をまとめましたので、お知らせいたします。

■ インバウンド外食市場の拡大と飲食店
2020年3月からはじまり3年以上も続いた新型コロナウィルスによるパンデミックも終わり、飲食店には客足が戻っているように見える。ただ、データで詳細を見てみると、日本の外食市場の様相がコロナ前から大きく変化していることが分かる。本調査では、その中でも今後の飲食業界にとって大きな意味を持つであろう「インバウンド」について、当社の予約データとアンケート調査からレポートをまとめた。訪日客の来店動向をデータで把握した上で、飲食店の訪日客に対する考え方をアンケート調査から分析していく。

■ 調査概要
・調査名　：飲食店のインバウンド対策に関する意識調査
・調査対象：飲食店に勤務する20～50代の全国の男女1022名
・調査期間：2023年10月27日～30日
・調査方法：インターネット調査
・p.2~3は当社データを集計。国内約7,000店舗の予約データを集計

※本リリースに関する内容をご掲載の際は、必ず「テーブルチェック調べ」と明記してください。